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引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良い？注意点や必要な手続きを確認しよう

2024.09.02 2024.09.02

この記事では、引っ越しは妊娠中・出産後どちらのタイミングが良いのかについて徹底解説します。

急な転勤や家庭の事情で、妊娠してから引っ越しを余儀なくされる場合もありますよね。ただ、無理に準備を進めると切迫早産やぎっくり腰のリスクも。母体や赤ちゃんに負担がかからない時期を見極めて、準備を進めることが大切です。

記事後半では、必要な手続きや業者の選び方もご紹介。引っ越しの時期を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

1 引っ越しに適しているタイミングは妊娠中？出産後？
2 妊娠中に引っ越しするメリット【体調管理は必須】
3 妊娠中の引っ越しで気をつけたいこと【作業はどうする？】
4 妊娠中の引っ越しで必要な手続き【要確認！】
5 出産後の引っ越しで必要な手続きはある？
6 妊娠中の引っ越しが決定！業者を選ぶ3つのポイント
7 妊娠中・出産後の引っ越しは業者選びが重要！

引っ越しに適しているタイミングは妊娠中？出産後？

引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良いか迷う女性

体調には個人差があるので、引っ越しは妊娠中でも出産後でも基本的に問題ありません。

ただ、産後は赤ちゃんの世話に追われるので、作業が思うように進まないことも。また、出産後は女性ホルモンの分泌量が急激に減るため、ホルモンバランスが崩れやすく、自律神経にも影響を及ぼします。不眠やイライラなど様々な症状を引き起こすので、産後に引っ越しを進めるのは大変です。

母体への負担を抑えたい場合は、体調が安定し始める妊娠中期を検討しましょう。出産前であれば赤ちゃんの世話も必要ないので、荷造りや部屋の片付けに集中できます。ただ、妊娠中の体調には個人差があり、日によって症状が大きく変化することも。無理はせず、体調第一で引っ越し準備を進めましょう。

引っ越しに適した時期について知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

さらに詳しく知りたい方はこちら

引っ越しに適したタイミングや時期はいつ？各種手続きや費用も解説

2024.06.08 2024.11.20

妊娠中に引っ越しするメリット【体調管理は必須】

引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良いか迷う女性

主なメリットは、以下の3つです。

産休中の時間を有効に使える
計画的に準備を進められる
引っ越し費用を抑えられる

それぞれの概要を確認しましょう。

産休中の時間を有効に使える

妊娠中に引っ越しすれば、産休中の時間を有効利用できるメリットがあります。

産休中の妊婦さんは体調管理のために、無理な外出を控えることも。産休前に比べて自宅で過ごす時間が長くなるので、その時間を引っ越し準備に活用できます。ただし、妊娠中は身体に負担がかかる大きな荷物や重い家具・家電を持つのは避けましょう。

妊娠中はお腹の重みでバランスを崩して転びやすいので、重いものを持つのは危険です。また、骨盤も歪みやすく不安定なので、無理すると腰痛を引き起こすことも。

小物の選別や梱包作業、引っ越しの手続きなど、身体的負担が少ない作業にとどめましょう。

計画的に準備を進められる

妊娠中は、計画的に引っ越し準備を進められるのもメリットのひとつです。

赤ちゃんが生まれると、ママやパパは授乳やオムツ替え、沐浴などお世話に追われる日々が続きます。このような状況下で引っ越し準備を始めると、どちらか一方に作業負担が増えやすく、作業が進まないことも。

出産前なら夫婦で作業分担できるので効率的です。

引っ越し費用を抑えられる

妊娠中に引っ越すことで、費用負担を軽減できるのも大きなメリットです。

引っ越し業者に依頼する場合、荷物が多いほど費用が高くなる傾向があります。費用が高くなるのは、荷物量でトラックの台数や作業員が決まるためです。

赤ちゃんが生まれるとベビーベッドやサークルなど、転居先に運ぶ荷物が増えるので引っ越し費用が高くなります。

妊娠中の引っ越しで気をつけたいこと【作業はどうする？】

引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良いか迷う女性

妊娠中の引っ越しで気をつけたポイントは、以下の4つです。

妊娠初期は絶対に無理しない
妊娠中期は体調が回復する時期
妊娠後期はお腹の保護を優先する
引っ越し当日は協力を依頼する

それぞれの概要を確認しましょう。

妊娠初期は絶対に無理しない

妊娠初期(妊娠13週までの期間)は、絶対に無理しないでください。

妊娠初期は、お腹の中で赤ちゃんが安定して過ごせるように準備を進めている時期です。この時期は、眠気やだるさ、つわりなど様々な症状が現れるので日々体調が変化します。

決して無理はせず、その日の気分や自分の体調に合わせて引っ越し作業を進めましょう。

妊娠中期は体調が回復する時期

妊娠中期(妊娠16週〜27週までの期間)は、安定期といわれる時期です。

妊娠初期に現れた様々な症状がおさまり、体調が回復する妊婦さんも多いといわれています。妊娠初期と同様に、自分の体調が安定している間は自由に動いて問題ありません。

ただし、妊娠初期は切迫早産やぎっくり腰の危険性が高まるので十分に気をつけましょう。

それぞれの概要は、以下の通りです。

	概要
切迫早産	早産の一歩手前の状態。早産になった場合、赤ちゃんが未熟な状態で外の世界に出るため、臓器が未熟で頭蓋内出血や未熟児網膜症等のリスクが高まります。
ぎっくり腰	重い物を持った際に突発的に発症する腰痛。胎児が成長すると反り腰気味の姿勢になるので、荷物を運ぶ際にぎっくり腰を発症します。

妊娠中期は妊婦さんの体調が安定する時期ですが、切迫早産やぎっくり腰のリスクがあるので無理は禁物です。

妊娠後期はお腹の保護を優先する

妊娠後期(妊娠28週〜40週までの期間)は、お腹の膨らみがはっきり分かる時期です。

出産が間近に迫る妊娠後期は、お腹の保護を何より優先させましょう。無理のない範囲で作業を手伝うのは問題ありませんが、何かの拍子に家具の角や廊下の曲がり角等にお腹をぶつける危険性があります。また、階段を降りる際に足元が見えず転倒するリスクも。

お腹の赤ちゃんを守るためにも決して無理せず、周りの人に頼りましょう。

引っ越し当日は協力を依頼する

引っ越し当日の作業は、両親や友達など周囲に協力を依頼するのがおすすめ。

業者に依頼すれば、当日は作業員が運搬等を担当してくれます。依頼者は作業を手伝う必要はありませんが、家具配置の指示や引っ越し後の荷解き、新居の掃除等は自分たちで行わなければいけません。

何もかも自分でこなそうとすると身体に負担がかかるので、両親や友達など周囲の協力を得て作業を進めることが大切です。

妊娠中の引っ越しで必要な手続き【要確認！】

引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良いか迷う女性

必要な手続きは、以下の5つです。

住民票の変更手続き
産院の転院手続き
妊婦健康診査受診券の発行
乳児健診受診票の交換
保育園の手続き

それぞれの概要を確認しましょう。

住民票の変更手続き

出産後に助成金を受けるためにも、妊娠中に住民票の変更手続きをしましょう。

住民票の変更手続きは、以下の3つです。

	概要
転居届	同じ市区町村内で引っ越す際に役所に届け出るもの。原則、引越し前の手続きは行えません。【期限】引っ越し後2週間以内
転出届	異なる市区町村へ転出する際に役所に届け出るもの。引越し前の居住地の役所に転出届を提出し、「転出証明書」を受け取ります。【期限】引っ越し前後2週間以内
転入届	異なる市区町村へ転入する際に役所に届け出るもの。旧居の役所から受け取った「転出証明書」と「転入届」を提出します。【期限】引っ越し後2週間以内

住民票の変更手続きには法的義務があり、期限内に住所を移さなかった場合、5万円以下の過料を徴収される可能性があります。

産院の転院手続き

引っ越しに伴って病院を変える場合は、引っ越し先の産院を探すことが必要です。

人気のある産院や病院が少ない地域での分娩は、すぐに予約が埋まる可能性があります。分娩予約を「妊娠〇週まで」と制限する産院もあるので、引っ越しが決まった段階から探し始めるのがおすすめ。通院していた産院の紹介状があるとスムーズに予約できます。

転院手続きの進め方が分からない場合は、現在通院している産院に相談してみましょう。

妊婦健康診査受診券の発行

市区町村単位で独自発行する「妊婦健康診査受診券」は、転居先で交換する必要があります。

妊婦健康診査受診券は、妊婦健康診査にかかる費用を助成するためのものです。市区町村に妊娠届を提出すると、検査費用の一部が公費負担となる「受診券」を受け取れます。ただ、引っ越し先が隣接する市区町村の場合、そのまま受診券を使用できることも。

詳細が不明の場合は窓口で確認してみましょう。

乳児健診受診票の交換

異なる都道府県や市区町村に引っ越す場合、旧住所で発行した「乳児健診受診票」は使用できません。

乳児健診受診票は、乳児の健康診査を受ける際に必要な受診票です。交換手続きは、転入先の役所内担当課や保健センター等で行います。自治体によって交付される枚数が異なるため、交換枚数は窓口で確認しましょう。

乳児健診は、赤ちゃんが1歳になるまでの間に複数回実施されるので早めに交換しましょう！

保育園の手続き

産後すぐに働く予定がある方は、赤ちゃんを預けられる保育園を探しましょう。

近年は待機児童問題が深刻化しており、首都圏以外でも赤ちゃんを預けられる保育園を探すのに苦労する家庭は多く存在しています。気になる保育園を見つけたら、早めに必要書類を用意して直接窓口に持参しましょう。

ちなみに、母子手帳は全国共通なので交換する必要はありません！母子手帳の住所欄だけ変更しましょう。

以下でも、子連れ引っ越しの事前準備や手続きを詳しく掲載しています。

さらに詳しく知りたい方はこちら

子連れ引っ越しの最適なタイミングは？事前準備や各種手続きを徹底解説

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出産後の引っ越しで必要な手続きはある？

出産後の引っ越しを検討する家族

必要な手続きは、以下の3つです。

乳児検診受診票の発行
予防接種予診票の発行
子ども医療費助成制度の申請

それぞれの概要を確認しましょう。

乳児検診受診票の発行

出産後は、「乳児検診受診票」を発行しましょう。

乳児検診は、赤ちゃんの健康状態を確認して病気の発生を早期に防ぐための検診です。出産後に引っ越した場合は、転居先の市区町村にある役所で発行の手続きしましょう。必要書類は、母子手帳や印鑑、乳児検診の検診票、本人確認書類等です。

乳児検診受診票の発行手順や必要書類は、自治体によって異なります。自治体の公式サイトや窓口で手続き内容を確認しましょう。

予防接種予診票の発行

「予防接種予診票」を発行しましょう。

予防接種予診票は、赤ちゃんが予防接種を受けるために必要な書類です。原則、発行場所と異なる市区町村で予防接種は受けられません。予防接種は赤ちゃんが病気にかかるのを防ぐ重要なものなので、引っ越し後は忘れずに手続きしましょう。

予防接種予診票は、発行までに数日から1週間ほどかかります。

子ども医療費助成制度の申請

「子ども医療費助成制度」を申請しましょう。

子ども医療費助成制度は、本来は自己負担である子どもの医療費を自治体が助成してくれる制度です。対象者に所得制限は設定されておらず、中学校の第3学年修了まで利用できます。引っ越し後は、旧居での返却手続きと新居での変更手続きが必要です。

引っ越し先の自治体を確認し、子ども医療証と印鑑を持参して申請しましょう。

妊娠中の引っ越しが決定！業者を選ぶ3つのポイント

引っ越しは妊娠中・出産後どちらが良いか迷う女性

主なポイントは、以下の3つです。

作業員が2名以上いる
女性スタッフがいる
口コミや評判を確認する

それぞれのポイントについて解説します。

作業員が2名以上いる

妊娠中に引っ越す場合、作業員が2名以上担当してくれる業者を選びましょう。

体調が安定していても無理すると、お腹に負担がかかる可能性があります。切迫早産やぎっくり腰を引き起こす危険性があるので、当日の作業はスタッフに任せるのが一番。荷造りや荷解きに負担を感じる場合は、家族や友達など周囲にサポートを依頼して負担を軽減するのがおすすめです。

女性スタッフがいる

引っ越し作業は結構な重労働なので、男性作業員が対応してくれます。

ただ、妊娠中は日々体調が変わるので、気遣いが上手な女性作業員がいる業者を選ぶのがおすすめ。同性なら妊娠中に引っ越しする際の不安も相談できるので、より安心して当日を迎えられます。ただ、すべての業者に女性作業員が在籍するわけではありません。

気になる引っ越し業者を見つけたら、女性作業員が在籍しているか確認しましょう。

口コミや評判を確認する

引っ越し業者を選ぶ際は、口コミや評判を確認しましょう。

引っ越し業者の基本情報は公式サイト上で確認できますが、作業員の雰囲気や対応の迅速さなど細かい部分までは把握できません。口コミや評判には、実際に利用した人のリアルな声が記載されています。あとで後悔しないためにも、口コミや評判を見て自分の希望に合う業者かどうか確認しましょう。

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妊娠中・出産後の引っ越しについて説明するスタッフ

今回は、引っ越しは妊娠中・出産後どちらのタイミングが良いのかについて解説してきました。

どちらでも問題ありませんが、出産後はホルモンバランスの乱れから体調を崩しがちです。個人差はありますが、体調が安定する妊娠中期が最適。ただし、切迫早産やぎっくり腰のリスクもあるので無理は禁物です。

母体や赤ちゃんを守るためにも、柔軟に対応してくれる業者を選びましょう。依頼先を決めかねているなら、業者との出会いをサポートしてくれる「セーフリー」がおすすめ。サイト上で複数の業者を比較検討できるので、自分に合う業者を効率的に見つけられます。

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